国営・都立東京臨海広域防災公園『そなエリア東京』で、防災教育体験セミナー『地震発生から72時間を生き残る！防災教育を体験しよう』を開催しました。本セミナーは一般社団法人防災教育普及協会が昨年10月に実施した『第1期防災教育指導者育成セミナー地震編』のフォローアップセミナーとして企画したものです。セミナーには、教育委員会、教員、民間企業、防災に関する有識者・研究者、社会福祉協議会職員や防災士・防災ボランティア、主婦、親子連れなど、多彩な方々が42名参加されました。
冒頭に弊会の宮崎事務局長より、これまで防災教育実践での”失敗事例”を取り上げながら、実践するうえで気をつけて欲しいポイントについての講義と、防災教育教材を用いたアイスブレイクを行いました。
カテゴリ：活動実績
※このセミナーは終了しました。多数のご参加ありがとうございました。
『地震発生後72時間を生き残る！防災教育を体験しよう』
詳細及び申し込みフォーム
研修詳細及び参加申し込みフォームは、以下からご確認ください。フォームがうまく表示されない場合や入力ができない場合は、お手数ですが東京臨海広域防災公園管理センター（ TEL.03-3529-2180 ）にお電話でお申込みください。当日参加者には非常食のプレゼントもあります。ぜひお気軽にご参加ください。
｜東京臨海広域防災公園｜東京臨海広域防災公園
弊会では、特別支援学校や盲学校、福祉施設等で児童生徒・利用者の特性に配慮しながら行う防災教育や防災体験学習にも積極的に取り組んでいます。
昨年に続き、都内の特別支援学校で3年生を対象とした防災体験学習を行いました。同校では就職活動に力を入れており「卒業する生徒が社会人として同僚やお客様と一緒にいるとき、自分だけでなく周りの人も助けられるようになって欲しい」という先生方の想いを受けての実施となりました。
被災後の「食事・水」、「トイレ」、「マイスペース（プライベートスペース）」づくりについて、90分という限られた時間ではありましたが、それぞれ実際に身近にあるもので工夫しながら体験してもらいました。参加した生徒は「ダンボールでトイレが作れるなんて考えてもいなかった！」、「ダンボールとブルーシートがあるだけで、安心して休める場所がつくれた」といった意見がありました。ご担当の先生や見学されていた先生も「生徒がこんなに楽しそうに体験してくれるとは思わなかった」、「自分で考えて行動するプログラムは、卒業した後にも役立つと思う」といったご意見をいただきました。
2017年2月26日(日)、中越防災安全推進機構 が主催する『防災教育コーディネーター養成塾』第2回が開催され、弊会の宮﨑事務局長が講義を行いました。『防災教育プログラム開発の基礎知識』をテーマとして、具体的な教材やプログラム開発上の注意点や、防災教育コーディネーターとしての心構えなどについて紹介しました。
午後からは中越防災安全推進機構スタッフの方による学習プログラムづくりのワークショップが行われました。宮﨑事務局長もワークショップに参加し「小学校6年生を対象とした防災学習プログラムづくり」に挑戦しました。
講義スライド及び講義録追補版、宮﨑事務局長による防災学習プログラムづくりのメモ・提案書、発表資料（講義スライド55ページ以降にあります。防災教育コーディネーターの視点から見た要点なども記載しています）はSlideShareで閲覧・ダウンロードすることができます。
【資料のPDFダウンロード】
カテゴリ：教材・事例紹介
弊会が指定管理者構成員として関わっている都立公園で、スタッフの皆さんを対象とした災害図上訓練を行いました。同公園は複数の市町村に接する場所にあり、異なる市町村から避難者が来園する可能性があります。広域避難場所として、大火災等発生時に確実に避難者の安全を確保できるよう、園内でも特に安全なエリア、危険が想定されるエリアなどを視覚化しました。本研修の内容は、今後予定されている公園防災マップの基礎情報としても活用される予定です。
（市町村防災マップについての解説も行いました）
2月7日14日の2日間で弊会会長の平田直（東京大学地震研究所教授、地震予知研究センター長）が日本コープ共済生活協同組合連合会の2016年度防災研修で講演されました。各日ともビデオ配信での参加者も含め定員100名で実施しました。
講演後の参加者からは、「首都直下地震は必ず発生する」、「ＨＰで住んでいるところの揺れやすさを調べる」、「感震ブレーカー買いに行く」等の声がアンケートにていただき、講演をきっかけに防災意識が高まる機会になりました。
（写真 平田会長の講演の様子)
埼玉県内の小学校で行われた「地域学校保健委員会」で、小学生・中学生・保護者・教職員を対象とした防災講習を行いました。平成28年熊本地震における炊き出し事例に基づく食事や栄養管理の大切さ、首都圏における大規模災害時の救援物資や避難所に関する課題について説明したのち、特に重要な「トイレ」の備えについてNPO法人日本トイレ研究所によるワークショップ『災害時のトイレアクションを考えよう！』を実施しました。
参加した教職員、児童生徒からは「トイレの重要性についてはあまり考えたことがなかったが、話を聞いて備えが必要だと感じた」、「トイレはみんなが困る。今日の話し合いで、困っている人に何ができるかを考えることができた。実際に災害がおきたとき、行動できると思う」といった感想がありました。
カテゴリ：活動実績
