研修案内

【終了】防災ゲームDay2017inそなエリア東京

このイベントは終了しました。

 

防災教育に関するゲームや教材を体験してみよう!!

2016年に引き続き、東京臨海広域防災公園管理センター、弊会主催で防災体験学習施設「そなエリア東京」を会場に下記のイベントを開催します!さまざまな防災教育に関するゲームや教材を体験することができます。

小さなお子さんや親子連れの方はカードやすごろく形式のゲームで楽しく防災を学ぶことができます。教職員・学校関係者、防災関係団体、行政関係の方など防災教育に関わる方々は、レクチャールームで行われる体験講座で実際にゲームや教材を体験的に学べます。

終日、実際にゲームを体験できるコーナーや展示コーナーが開設されていますので、お気軽にご参加ください。

 

◆イベント概要

イベント名 : 防災ゲームDay2017inそなエリア東京

日 時 : 2017年7月2日(日) 10:00~16:00

会 場 : 東京臨海広域防災公園そなエリア東京(アクセス:ゆりかめも「有明」駅徒歩2分)

アクセスマップ

内 容 : 防災ゲーム、教材、資料の展示及び体験型講座

参加費 : 無料

参加申込 : 不要です。当日、会場にお越しください。

主 催 : 東京臨海広域防災公園管理センター、一般社団法人防災教育普及協会
後 援 : 江東区

 

◆イベントチラシ

 

▶ 170702_防災ゲームDay2017チラシ[PDF]

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日本安全教育学会研究集会 石巻ミーティング2017 「東日本大震災からの復興とこれからの学校安全」

日本安全教育学会では、東日本大震災における学校での経験や教訓,国の最新動向や学校現場での防災教育を中心とした学校安全の取り組み等を共有し議論することにより,今後の学校における防災管理,防災教育等の充実に資することを目的とした、

日本安全教育学会研究集会 石巻ミーティング2017
「東日本大震災からの復興とこれからの学校安全」を開催いたします。

 詳細、申し込みは以下より

会期 2017 年5 月12 日(金)~14 日(日)

主会場 石巻市桃生公民館文化ホール
          宮城県石巻市桃生町津山字江下10

http://www.city.ishinomaki.lg.jp/cont/20202600/-map/1200.html
 

主催: 日本安全教育学会
共催: 石巻市教育委員会,東北大学災害科学国際研究所防災教育国際協働センター,宮城教育大学防災教育未来づくり総合研究センター,
           
大阪教育大学学校危機メンタルサポートセンター,
後援: 宮城県,岩手県、福島県,仙台市,防災教育日本連絡会,学校安全教育研究所,全国学校安全教育研究会,自然災害研究協議会東北地区部会(依頼中を含む)
協力: 公社)みらいサポート石巻

開催概要、お申込み、プログラムはこちらから
 http://anzen-kyoiku.org/?page_id=138

【終了】地震発生72時間を生き残る!防災教育を体験しよう(H29.03.12)

※このセミナーは終了しました。多数のご参加ありがとうございました。

『地震発生後72時間を生き残る!防災教育を体験しよう』
詳細及び申し込みフォーム

研修詳細及び参加申し込みフォームは、以下からご確認ください。フォームがうまく表示されない場合や入力ができない場合は、お手数ですが東京臨海広域防災公園管理センター( TEL.03-3529-2180 )にお電話でお申込みください。当日参加者には非常食のプレゼントもあります。ぜひお気軽にご参加ください。

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【終了】新潟県防災教育コーディネーター養成塾に協力

※このイベントは終了しました。

公益社団法人中越防災安全推進機構地域防災力センターが主催する「防災教育コーディネーター養成塾」に協力します。2日目となる2月26日(日)、『地域における防災教育の実践のコツ~プログラム開発手法の基礎知識~』をテーマとして弊会の宮崎事務局長が講義を行います。午後には中越防災安全推進機構によるファシリテーションのもと、小学校6年生を対象とした45分の授業づくりに関するワークショップも行われます。詳しくは下記のサイトからご確認ください。

 

 

第1期防災教育指導者育成セミナーフォローアップ
「地震発生から72時間を生き残る!防災教育を体験しよう」について

※このイベントは終了しました

防災教育コーディネーター養成塾において、当日行う講義及びワークショップの一部を、平成29年3月12日(日)に東京臨海広域防災公園そなエリア東京で開催します。下記から詳細をご確認いただけます。

  • 「地震発生から72時間を生き残る!防災教育を体験しよう」詳細、参加申し込みフォーム
  • セミナーチラシ

 

 

【終了】第41回全国学校安全教育大会(H29.02.14)

下記の通り全国学校安全教育研究会・東京都学校安全教育研究会が主催の大会が開催されます。弊会会長の平田直(東京大学地震研究所教授)が『日本の大地震と巨大災害』をテーマとして講演します。児童にいかに命を守る方法について伝えられるかについて学べる機会ですのでふるってご参加ください。

参加をご希望の方は、必要事項をご記入の上メールにてお申し込みください。

–以下 全国学校安全教育研究会・東京都学校安全教育研究会ホームページからの抜粋です。

今年度で41年目を迎える歴史のある研究会です。毎年、夏のセミナーと2月に開催される研究大会を中心として安全教育の推進を図っています。

1 開催日時  平成29年2月17日(金) 9:30~17:00

2 会  場   東京都江東区立第一大島小学校

3 主  催   全国学校安全教育研究会・東京都学校安全教育研究会

4 後  援  

文部科学省 東京都教育委員会 江東区教育委員会 独立行政法人日本スポーツ振興センター

一般財団法人日本交通安全教育普及協会 日本安全教育学会  全国国公立幼稚園・こども園長会

全国連合小学校長会 全日本中学校長会 全国高等学校長協会

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【終了】気象庁「メディアとあゆむ気象情報」(H28.12.05)

以下のとおり、気象情報に関するシンポジウムが行われます。児童生徒、保護者、教職員にとって身近で重要なメディアによる気象情報について学ぶ機会となりますので、ふるってご参加ください。

※以下は気象庁ホームページからの転載です。


シンポジウム『メディアとあゆむ気象情報
いま、そして、これから・・・~命を守る情報を手元に~』

概要

気象庁やメディアが発信する気象情報がどのような内容で、どのように伝えられるかを「知り」、どのように使えばよいかを「考える」きっかけとなるよう、シンポジウム『メディアとあゆむ気象情報 いま、そして、これから・・・~命を守る情報を手元に~』を本年12月5日(月)に開催します。

本文

シンポジウムポスター [PDF形式:346KB]

1.開催概要

(1)日時 : 平成28年12月5日(月)
 13時50分~16時00分(開場13時20分)

(2)場所 : 一橋大学一橋講堂
(千代田区一ツ橋2-1-2)

(3)定員 : 500名(事前申込制・先着順・参加費無料)

(4)主催 : 気象庁、(一財)気象業務支援センター

(5)後援(予定) : 内閣府(防災担当)、総務省消防庁、日本放送協会、株式会社テレビ朝日、
ヤフー株式会社、株式会社文化放送、地球ウォッチャーズ -気象友の会-

 

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【終了】気象庁「緊急地震速報 防災シンポジウム」(H28.11.14)

下記のとおり、気象庁によるシンポジウムが開催されます。弊会理事の登壇も予定されています。大型商業施設も多い昨今、児童・生徒や保護者が商業施設において被災することも考えられます。学校外の安全・防災を考えるヒントになりますので、防災教育に関心のある方はぜひご参加ください。

※以下は気象庁ホームページからの転載です。


「緊急地震速報 防災シンポジウム」 
~大地震発生!商業施設の安全・安心のために~

概要

 もしものとき、商業施設においてお客様をどう守るか。そのための対策は?
 これまでの実例や実感を基に、経営者や従業員、利用者、情報発表機関等それぞれの立場と視点から見た対策と課題を共有し、大地震に備えるための防災シンポジウムを開催します。    

本文

 

※図をクリックすると大きな画像でご覧になれます

リーフレットPDF形式(404KB)

1.日 時
平成28年11月24日(木)
受付開場13:30
開演14:00
終演予定16:30

2.場 所
一橋大学一橋講堂
東京都千代田区一ツ橋2-1-2
学術総合センター内

3.入場料
無料

4.定 員
500名(事前申込制)

5.主 催
気象庁、緊急地震速報利用者協議会
(一財)気象業務支援センター

6.後 援
内閣府(防災担当)
国民生活産業・消費者団体連合会(生団連)

7.内 容
基調講演 「熊本地震など過去の震災に学ぶ今後の大震災への備え」
     講演者:福和 伸夫  名古屋大学減災連携研究センター長・教授
   パネルディスカッション
     パネリスト:
         国崎 信江  危機管理教育研究所 危機管理アドバイザー
         佐藤 昌人  高島屋 総務本部リスクマネジメント担当部長
         福和 伸夫  名古屋大学減災連携研究センター長・教授
         橋本  勲  気象庁 地震火山部 地震津波防災対策室長
     コーディネーター:
         中川 和之  時事通信社 解説委員

8.参加方法
 事前のお申込みが必要です。先着順、定員になり次第、募集を終了いたします。
お申し込み方法等、詳細はこちらのページをご確認ください。

 

問い合わせ先

地震火山部地震津波防災対策室
電話 03-3212-8341(内線)4665

資料全文

 

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